【許せないと思った人はシェア】自衛隊に対する左翼のやり方【がんばれ!自衛隊!】

ブログ

 

 

左派による、過去の自衛隊への言動を忘れない。
私たちは刻むべきだ、一人一人の心に。

あなたはどう思いますか?
私は、人の心をもたぬ奴だと思いました。

許せないと思った人はシェア。
おかしいと思った人はRTしてください。

 

 

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反論できぬ自衛隊に、左翼がしたこと。

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私は、このような活動に「反論できぬ自衛隊」に、
反論できぬことをわかってこのようなことをすること、許せません。
心を傷つけ、痛めつける以外の目的はあったのでしょうか。
甚だ疑問です。

何が言論の自由か。
ただの人でなしではないか。

日頃、守られる国民として何が恩返しできるだろうか。
許せないと思ったらシェア。
おかしいと思ったらRTしてください。
ひとつひとつの声は小さくとも、積み重ねれば世論を動かす。

物言えぬ自衛官に代わって
物言う政治家として、「おかしい。」と言いたい。

 

 

 

(ご報告と御礼)
F2の墜落事故を含め、議場で一般質問を行いました。
実際の、議会での質問原稿を投稿させて頂いたのですが、FBのイイネを6000も頂きました。
この数字は、確かな勇気につながると感じており、本件についてもプラスの効果を発揮するものと想定しております。

 

命懸けの訓練で、日本国民を守ってくれている自衛官たちに感謝する人はシェア

 

 

 

 

自衛隊への感謝の思い ~ 過酷な任務
自衛隊の災害派遣がどれほど過酷な任務がご存じですか?
東日本大震災以降、自衛隊への信頼は日増しに増加しております。
しかしメディアの「報道しない自由」により、その多くの活動はトリミングされているのが実態。

■報道しない自由
事実、御嶽山の災害派遣においても「海外メディア」のほうが写真・質ともに上だと感じた。
スポンサーにパチンコ・スロットをもつメディアは、自衛隊への国民の信頼が邪魔なのだろう。彼らは歪んでいる。
ゆえに報じぬ、伝えぬ、なかったことにしてしまう。

皆様は、以下の写真をご存じだろうか。
陸上自衛隊の公式FBにてアップされている、御嶽山の救助風景である。
見たことがないのであれば、それは我が国の報道が歪んでいる証左に他ならない。
どれほどの感謝をもって、この姿に応えよう。

「報道せぬ自由」を行使してくるならば
このICTの時代、「私たちにはできることがある」し
「なすべきこと」がある。

彼らの姿に応えたいと思い、本エントリーを上梓する。
皆様が応えてくれると信じ、筆をとる。
「拡散」という言葉は似あわないが、FBでもtweetでもいい、
メディアが伝えぬなら、私たちが伝えればいいのだ。

我々にはできることがある。
そして、なすべきことがある。

【最終報】御嶽山における噴火に係る災害派遣について

9月27日(土)から続く御嶽山における噴火に係る災害派遣は、10月16日(木)18時15分長野県知事からの撤収要請により、撤収しました。派遣規模は、人員延べ約7,150名、車両延べ約1,835両、航空機延べ298機でした。
防衛省ホームページ(最終報)→http://www.mod.go.jp/j/press/news/2014/10/16b.html

写真:Facebook 陸上自衛隊 Japan Ground Self-Defense Force

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もっとも信頼できないのは、メディア
我が国において、もっとも信頼できぬものは、いわゆる大メディアである。
これはアンケート結果でも如実に表れた。
そして世界広しと言えども、いずれの国でもあっても。
最も信頼を置くのは「軍」である。

なぜならば
国民が本当に危機に瀕した際、自らの命を投げ打ってでも
守ってくれる最後の盾が、軍だからである。
これは世界の一般常識だ。
国際法を紐解くまでもなく、ただの、当然の常識である。

この当たり前のことを政治家が口にできずして、何が政治家だろうか。
政治家よ、恐れるな、前に出よ。
ゆえに私は、これらの事実と、自らの思いをまず口にしたい。

自衛隊にありがとう、と。
常日頃よりの感謝を伝えたい。

左翼、及びそれらの集団、特に日本共産党(実態としては共産党 日本支部)こと、旧称:コミンテルン日本支部などは
「自衛隊は違憲だ」「殺人集団」「暴力装置」などと好き勝手に言っている。
私がこれが許せない。

いわゆる言論の自由というやつだろう。
思想信条の自由というやつもある。
ならば、同じく「言論の自由」を行使させて頂く。

私にも思想信条の自由がございます。
私は、自らの「思想信条の自由」に基づき
自衛隊の行動は正しいと考える。
「言論の自由」に基づき、これを発信する。

「護憲」を掲げる政党こそは、
もっとも憲法を順守すべきだ。
また他者に認められた憲法で保障された権利を尊重すべきだ。

護憲を掲げる日本共産党は、
憲法で保障された私の権利も守るべきだ。
外国人の権利より、日本国民である「小坪しんや」の権利を守ってくださいね?

国民よ。
左翼の横暴が許せないと声を挙げたい。
そして、自衛隊の奮闘。
ここに敬意を表したい。
共に、表したい。

本ブログは多くの自衛官も閲覧している。
地元に基地があるため、私自身も同級生に多くの自衛官を持つ。
同じく基地対策特別委員会にて副委員長を拝命していることもあり、いくばくかの知人がいる。

小さなことかも知れないが、このブログの上部・下部には「イイネ」「ツイート」のボタンが設置されている。
イイネの数は、数字で見ることができる。
私は、この数を彼らに見せたいと思う。
国民の声、支援の声として、見せたいと思う。
ちょっぴり笑ってくれると思うから。

頂いたコメントもそのまま見せようと思う。
だから、応援の声とか書いて欲しいなって思う。

 

 

【守りたいと思ったらシェア】物言えぬ自衛官に代わり(行橋市議会議員・小坪しんや)

 

 

政治家は戦うのが仕事。
物言えぬ自衛官を守るために、戦うことも仕事。
同じように「声を届ける」ことも仕事だと思う。

一つ一つは小さなクリックの数と。
頂いた思い・コメントを届けたい。
そう提案し発信することは、政治家の仕事だと思う。

応援したいと思ったらシェア!国民を日々守る、自衛隊の活動。
許せないと思ったらツイート!左翼の自衛隊への横暴。

 

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【支援要請】戦うための、武器をください。

 

コメント (頂いたご意見は、他SNSに比較し最優先で目を通しております。)

  1. azumaebisu より:

    小坪市議、

     当方、SNSはやっておりませんので、此処に【イイネ】を申し上げます。

    令和6=皇暦皇紀2684=基督暦・西暦2024年1月25日木曜日10時18分

  2. 神無月 より:

    岸田首相が4月10日にアメリカへ、国賓待遇で呼び出されたようですね。
    何を押し付けられるのでしょうか?

    ウクライナの支援と後始末?
    イスラエルの支持?
    米国製兵器の購入促進?
    米国債をもっと買え?
    トランプを支持するな?

    国賓待遇されるほど、米国には都合が良かったのでしょうか?
    4月ですと内戦が始まっている可能性も・・・

    バイデン政権からすれば、戦争反対の左翼は目障りだと思うのですが・・・
    中共からすれば、戦争反対はよしよしでしょうか?
    .

  3. 生え際 より:

    こういう活動を行っている人たちを現地で見たことがあります。
    あれは、あの顔は、人の心がないのではありませんね。
    理性がないのです。
    嗜虐的な、悪意をむき出しにしたあの表情は、むしろ人間そのものです。
    理性を捨て去って、しかし動物のような生存のための害意とも違う、自分より力のあるものを弱い自分が一方的に虐げるという快感に酔っているだけの、とてつもなく醜悪な顔でした。
    それ以降、彼らを見るたびにあの時の醜さを思い出します。

    彼らに言いたいこと。
    そういった活動をしているときに、どうか自分の顔を鏡で見てほしい。
    きっと後悔するから。

  4. 櫻盛居士 より:

    **********************************************************************
    共産党は2016年9月13日からの警告を無視し続けましたね。
    ならば、下記は決定事項と承諾したものと見做します。

     ・『テロを利用する共産党』
     ・『テロリストの味方である共産党』
     ・『テロに屈する共産党』

    **********************************************************************
     
     
    幸か不幸か、最近では自衛隊に対する国民の意識は格段に良くなって来て居り、今では下手に反対しようものなら逆に愚か者の誹りを受ける状況に変わって来たとは感じます。

    その流れもあってか、テレビ番組も自衛隊特集か組まれる事も増えて来ました。
    同時に防衛省も広報活動に力を入れる様に変化して来た様にも思えます。

    自衛隊の主たる任務は文字通り国防ですが、これは外交を含む政治分野が絡む事ですので、余り民間人にとっては馴染の無い部分です。
    一方、従たる任務である災害派遣では、悲しい事に近年多発する大規模震災の影響で、その恩恵に与る人が増えた事もあり、以前の様に無条件に毛嫌いされる事は無く成って来ました。

    不幸と隣り合わせで改善されて来た自衛隊に対する民間人の認識ですので複雑な部分はありますが、悪くは無い傾向だと考えて居ます。
    一方で今尚、一部を除き政治家を含む国民レベルでは平和ボケから脱却して居らず、自衛隊と言えば災害派遣と言った感覚が強く根付き過ぎると、それはそれで問題であろうと危惧して居ます。

    実は災害派遣と言った任務に絞って考えて見ても、今迄は局地的な災害に対処して来たに過ぎず、被災地以外からの支援が可能であったからこその今である訳です。

    クライシスTV
    【死者数比較】南海トラフ巨大地震の都道府県別の死者数を比較してみたら…
    https://youtu.be/axwcJK26TS4?si=2R6IqmFhJoaAvdlt

    南海トラフは静岡駿河湾沖から高知沖・鹿児島東岸沖にかけて沈み込んだ非常に長い距離の海溝である為、過去の地震発生実績から数パターンの地震が想定されて居ます。
    江戸末期と昭和に発生したスロースリップ型ですと、静岡駿河湾沖のプレートが先ずズレ、巨大地震を発生、その後数日から数年後に西側である高知沖・鹿児島東岸沖のプレートがズレて更に巨大地震を発生させた記録があります。
    ですが、必ずしも分かれてプレートがズレると言う保証はどこにも無く、東から西にかけて一気にプレートが跳ね上がり、それによって発生する巨大地震と巨大津波も想定されて居ます。
    過去の事例ですと、江戸中期に発生した宝永地震がこれだと考えられて居ます。
    この南海トラフが一気に跳ね上がる事によって発生するであろうとする地震を「南海トラフ巨大地震」と定義して居り、その死者想定を動画にしたものが上記です。
    沖縄から九州東岸、四国、中国、近畿、東海、関東に至る迄、死者が発生する事が想定されて居り、津波を含めると、沖縄から九州東岸、四国、中国、近畿、東海、関東に至っては巨大津波、東北から北海道の太平洋側は高い津波、その他日本海側に至っても津波が周り込む事が想定されて居り、ここ迄被害が大きいと、自衛隊の災害派遣も儘成らぬと言った状況に陥る事でしょう。

    まぁ、地震の被害だけで済めば御の字で、我が国の隣国はならず者国家しかありません。
    今迄は大きな被害を被って居ても、日本全体の国力からすれば然程低下したとは言え無かったのですが、南海トラフ巨大地震クラスとなると在日米軍も被災しますから、我が国の国力低下は著しいものとなります。
    どことは言いませんが、ウクライナで何の軍事施設も無く、軍需関連産業も無い、民間人の居住区を無差別でミサイル攻撃し続けて居るロシアとか、勝手に公海上に人工島を作って領有権を主張する中国とかを見て居ると、南海トラフ巨大地震で疲弊した我が国は、ならず者国家からすれば格好の餌食にしか見えないのではないでしょうか。
    そうなると、自衛隊は被災しながらも主たる国防任務に専念せざるを得ず、「災害派遣は来無い」と言った状況も起こり得ると考えて差し支え無いでしょう。

    それでも尚、災害派遣を望むなら、自衛隊反対なんて出来る筈もありません。

    本スレの最初に掲載されて居る、横断幕を持った心無い人達には申し訳無いですが、これは馬鹿を証明するデジタルタトゥーとして子々孫々に至る迄、後世に語り継いで行った方が良いでしょう。

  5. ヨウイチ より:

    【許せないと思った人はシェア】
    国民を貧困化させる経済政策を推進。実効的な賃上げ政策は絶対に行わない歴代内閣。
    (株主資本主義のコーポレートガバナンス強化は、第二次安倍政権から)
    元自民党衆議院議員 安藤裕チャンネルひろしの視点(2024.01.26)
    【岸田総理・さらに物価を上げることを要請してしまう】政労使会議で賃上げ要請

  6. 常磐本線 より:

    我が市には、施設学校(工兵育成所でしょうか)が有ります。
    ※日立兵器払下げで駐屯地になったとか  古老の話
    身バレしちゃうかな。日テレとかテレ朝でも特集有りましたね
    スーパーで迷彩着用のママさん自衛官の方も見かけます。
    そっと黙礼で「お疲れ様でした」といつもやっております。

  7. 凡人 より:

    いつも貴重な情報発信ありがとうございます。小坪先生にどうしても触れて頂きたい事があり投稿させて頂きます。それは「実子誘拐」が国内で横行している件です。私自身、被害者になって初めて知った事なのですが、片親が子供を連れて家を出た場合、疎外された親は、連れて出た側に断られたら子供に会ってはいけないと言う事です。信じられない事に、裁判所が積極的に追認している為に警察の対応も裁判所と足並みを揃えており、「連れ去りは合法」一方「連れ戻しは違法で逮捕」という運用になっています。そして虚偽DVの主張をすれば、好きなだけ子供を連れ去り、気に入らない配偶者と会わなくて済むという構図が出来上がっています。今「ハーグ条約を遵守していない」と海外から非難されている問題はこの事です。これをビジネスにして金儲けしている弁護士が多くおり、裁判官、法務省の役人さん達がそういった弁護士事務所に天下っており、金儲けの為に多くの家族と人生を破壊しています。連れ去りを指南する事で、着手金はもちろん、成功報酬として養育費の30%を毎月受け取るなどしているそうです。
    2021年出版、池田良子氏の著書「実子誘拐ビジネスの闇」に詳しく書かれていますが、この問題は根が深く、「最高裁の日弁連枠」人事により、共産党と蜜月関係にある人物が関わっているなど、多くの闇が存在します。年間約15万人の子供が片親と生き別れていると言われているにも拘らず、マスコミはほとんど報道していません。私は今後当事者として、あらゆる手段を尽くしてこの問題に取り組みたいと考えていますが、こちらの投稿をスタートとさせて頂きます。以上、関係の無い投稿失礼致しました。
    小坪先生の益々のご活躍をお祈りしております。

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