[執筆日：H20/9/7][病理：反日病理]
毎日新聞が英語版サイトなどに日本人、日本女性を徹底して貶める変態報道を延々とやり続けた問題は、既にご存知の人も多いだろう。万一、ご存知でない方は以下や、検索エンジンなどで検索を。
参考ページ：毎日新聞の英語版サイトがひどすぎる まとめ＠wiki
参考ページ：テレビや新聞で詳しく報道されない「毎日新聞英文サイト変態記事事件」、一体何が問題なのか？
事実関係は上記をご参考いただくとして、本文では所感などを記したい。
↓よければ応援クリックお願いします。↓
1 売国無罪の病理がこの記事の問題点
本記事の本質的な問題点は何か。それは毎日新聞などにある売国無罪の病理にある。
愛国無罪という言葉がある。支那などで使われる言葉で、「愛国的（それはおおむね反日的という意味）な意図のもとで行った行為であるなら違法行為は正当化される。」という考えかたを表現した言葉である。
支那人の行動、司法制度は、極めて「愛国無罪」的な傾向が強い。日本企業が支那企業を訴えた場合、おうおうに「愛国無罪」的な判決となる。おうおうに支那人の不履行は正当なものとの判決になり、支那人の横領は無罪判決となり、支那人の著作権侵害は無罪判決となる。
一方、売国無罪は「日本、日本国民を貶める売国的（サヨクは平和的などと呼称したりする）な意図のもとで行った行為であるなら、捏造歪曲は正当化される。」という考え方である。主に日本のメディアにありがちが考え方。
貶める対象が日本、日本人である限り、いかなる嘘をついても良く、いかなる歪曲をしても良く、いかなる変態的な記事を書いても良い、とする病理。
これが、この記事にある本質的な問題点である。
2 メディアが国民に対して横暴の限りをつくせる理由
マスメディアは現代の特権貴族階級である。詳細は本ページの以下を参考にされたい。
参考ページ：公共媒体の貴族的な特権を剥奪し、国民に取り戻すべき
毎日新聞らメディアは国民に対して横暴の限りをつくしてきた。
日本人の祖先英霊を貶め、日本を貶め、日本国民を貶め、日本軍を貶め、日本文化を貶め、日本国民の代表を貶め、日本国民が培った法制度（明治憲法）を貶めてきた。徹底して卑しめ毀損し罵倒し揶揄しこきおろし、ありとあらゆる罵詈雑言を向けてきた。
その最も顕著な例が毎日新聞が延々と掲載し続けた反日変態記事だろう。
一方、毎日新聞らメディアは日本国民への蹂躙を美化賛美し続けた。ＧＨＱによる憲法投下という国民からの立法権剥奪を美化し、東京裁判という国民からの司法権剥奪を美化し、ＧＨＱ統治という行政権剥奪をメロメロに美化賛美し続けた。日本国民が日本の主権者であることへの疑義と不信を刷り込むことに全力をあげてきた。
いいかげんにしろ、思う。
メディアが国民にやりたい放題できる理由は、憲法上国民に主権が無いからだ。近代民主国家の考え方では、主権の無い存在は人ではない。動物、物に等しい。動物や物など、いかに貶めようが何一つ問題はない。
日本国民には憲法上、憲法立法権は制限され、国防の権利も無い。国防とは主権を守る行為のことであり、主権を守る権利が無い時点で主権者ではない。
日本国民が憲法上国防の権利を奪われているため、支那など外国に主権を主張することができない。そのために、毎日新聞など「支那のような外国の強い影響力を受けた存在」の国内的な権力が拡大し、国民には手に負えなくなっているのだ。
だからこそ、毎日新聞など「支那のような外国の強い影響力を受けた存在」は一貫して病的に「護憲」なのである。
仮に国民が国防の権利を持ち、外国に対して主権を主張できるようになってしまったら、「支那のような外国の強い影響力を受けた存在」の国内における国民に対する支配力が低下してしまう。それを阻止するために、「支那のような外国の強い影響力を受けた存在」は、ヘーワケンポー９条をマモレーを連呼するのだ。
今後とも外国の影響力を後ろ盾に、日本国民に対して横暴の限りをつくし続けることができるようにしておくために。
3 日本国民に主権を取り戻すことを夢見た三島由紀夫の夢はかなうか
戦後、日本国民が憲法上国防の権利を奪われ、アメリカの軍事占領下にある状況を憂いていた男がいた。三島由紀夫だ。
日本国を国民の手に取り戻すためには、日本国民から国防の権利を剥奪し植民地化するための憲法を廃止しなければならない。国防意識を高め、国民の手で国民の主権を守ることのできる国民国家としなければならない。
しかし状況は絶望に満ちていた。
ＧＨＱによる業務停止命令による大弾圧以降、メディアは既にＧＨＱの拡声器になっていた。アメリカによる対日侵略戦争を「軍国主義者からの解放」と美化賛美し、ＧＨＱの軍事独裁体制、軍政を「民主化」と美化賛美する拡声器である。軍事政権による議会の蹂躙、つまり立法権の蹂躙による憲法投下、軍事政権による司法権の蹂躙である東京裁判、そうった軍隊による国民からの主権剥奪を美化賛美しまくった。まさに軍事政権の拡声器である。
新たに結党した自民党の「自主憲法制定」は欺瞞であることを三島は見抜いていた。そのことは６０年以上「自主憲法制定」の公約を反故にし続けてき
たことで明らかになった。
国民はただひたすら物欲だけに走っていた。またアメリカもそのように仕向けた。家畜に主権だの自尊心だのは必要ない。ただエサを貪欲に食らう本能と、主人のムチを怖がり従う従属本能だけがあればいい。蹂躙を当然化、常識化し、立法権の剥奪そのものである憲法投下に何一つ疑問を向けず、ただエサ箱のみに食らいつく家畜でありさえすれば良い。憲法を疑問視し改善していくのは主権者（人間）である。家畜にそんなものは必要ない。ただ主人の命令に黙って従えば良い。
メディアも政治家も国民も、「日本国を国民の手に取り戻す」などという考え方とは、１００％逆方向に向いていた。
とすると、軍事クーデタ以外に方法は無い。三島はそれを実行した。
しかし市谷駐屯地のベランダで訴えた檄文への人々のリアクションは、嘲笑と罵倒だけだった。
三島は日本に絶望し自決した。
その後、日本は三島が憂いたとおりの国になっていった。経済的な復興に反比例して、サヨクの蔓延により底なしに腐った国になっていった。命を捨てて戦い死んだ祖先を罵倒し、子孫からカネを毟りとって支那にＯＤＡで献上する豚のような国だ。
日本をそういう国にしている主犯は、間違いなく「売国無罪」マスコミだろう。
4 毎日新聞変態報道に対する国民の怒りは国民に主権を取り戻すきっかけとなるか
しかし、さすがの三島もインターネットという新たな媒体の台頭は予見できなかったようだ。
国民投票法案の成立など、国民に主権を取り戻すことに取り組んでいた安部総理にマスコミは「生活軽視」のレッテルを貼った。それに応じて民主党小沢氏は「生活が第一」というスローガンをあげた。筆者の言い方では「主権よりエサ」となる従来通りの家畜路線である。
そういうスローガンが存在することからわかるように、確かに今なお「国民は欲豚に調教されている」と思っている人間もいる。
メディアは実質的な日本の支配者だと言っていい。今なお政界に強い影響力を持つ。
しかしインターネットの普及により、戦後体制の病理構造を理解した人が増え、ひたすらエサの量だけを心配する家畜から人間になる人が増えている。インターネットは支那の影響下にあるメディアを経由せず、国民自身が情報を発信し国民が共有できるメディアだ。
これはある種、最期の砦を守る悲壮な戦いでもある。多くの政治家もメディアも教育界も支那の強い影響下で陥落している状況で、もはや頼れるのは国民自身しかない。国民自身の政治意識以外に、国民に主権を取り戻すすべはない。（だからこそ、サヨクからすれば国民自身を退嬰化させる必要があるわけであり、教育やメディアを使い日本国民に対して徹底的に贖罪意識と自己嫌悪を刷り込んできた。）
毎日変態報道への人々の批判の広がりは、メディアが国民に対して横暴の限りをつくし支配する狂った政治体制を終わらせ、国民に主権が存在する真の民主国家となる道筋となるかも知れない。横暴な貴族の支配を民衆の力で打ち壊す革命だ。
5 毎日新聞が行うべきこと
筆者の知る限り毎日新聞は今(H20.9.7)なお以下の状況だ。
・代表取締約役社長による謝罪記者会見が無い。あらゆる不祥事企業が行っている記者に対しこうべを垂れる儀式が未だ行われていない。
・個別な変態記事それぞれに対して、どこが捏造と毎日が認識しているのかを具体的に明らかにしていない。つまり毎日が何について謝罪しているつもりなのかが、具体的に今なお不明なまま。全ての変態記事に対して明らかにするべきだ。長期間に渡って捏造を続けてきたのなら、長期間に渡って訂正をするべきだ。
・それを英字でも行っていない。よって日本人、日本女性への偏見は何ら改まっていない。
・体質的な問題点の説明が無い。こういう事件が起きた体質的な背景の説明が無い。（だから筆者が毎日新聞に代わって本文で「売国病理」だと指摘している。）
・再発防止策の発表が無い。再発防止策が何かを明らかにするためにも体質的な問題点を明らかにしなければならない。
・外部の公正な調査期間による調査が無い。
・謝罪記事にも捏造が満載されていたことを説明も謝罪もしていない。。
ようするに不祥事企業が皆やってきたことを毎日は何一つやっていない。紙面に型どおりの表面的な謝罪記事を載せたに過ぎない。何一つ誠実な対応をしていない。
我々は徹底的に批判していかねばならないだろう。
↓最後まで読んでいただきありがとうございます。↓
↓是非こちらへ応援クリックをお願いします。 ↓
