新聞業界は、もうやっていけない。「終わった」と言っていい。
ネットを憎む理由は、そこに活路を見出すしかないからだ。
いわゆる大メディアの収益性は極めて悪化しており、このままではじり貧である。
アニメなどでよくある設定だが、「住んでいた地が汚染され」、新たな新天地を目指すという話。
メディアはこの状態であり、いまのままでは滅びるという危機感がある。そのため新天地を目指すのだが、その行きつく先がインターネットというだけである。
極寒の地、穀物もとれず滅亡の危機。
その目の前に、肥沃な大地が広がっていたとしよう。
その肥沃な大地に「巣食っている害虫」が私たちというわけだ。
メディアは、昨今、謝罪まみれだ。
ネットに討ち取られていっている。
これを笑って見ている者も多いと思うが、次は彼らが反撃に出てくるだろう。
ネットに対する訴訟の連続攻勢など。
スラップ訴訟などもあり得る。実際、行政を用いた言論弾圧（大阪ヘイト条例の運用）も起きている。
私なりの独自調査になるが、収益性に対して「ネットへの危機感」を持っているわけではないようだ。複数のメディア関係者に聴いた話だが、ここは事実として扱って構わないように思う。何百億円単位の話であるため、ネットの個人サイトが少々儲かったとしても、そんなものは誤差の範囲。
単に「邪魔」というのが彼らの認識だろう。
もはや既存の広告費を、ネットの広告費が追い抜いた。彼らは視聴率であったり、発行部数に連動して広告費を稼いできたモデルだ。
彼ら側の立場に立てば、ネットの個人サイトと収益争いをしているわけではなく、「アクセス等のシェアを自らのみに集約」し、情報統制をかけることができる体制を目指しているように感じる。
つまり共存は不可能であり、彼らが目指しているのは、「ネット世論の完全なる抹殺」に思えてならないのだ。単に資金力で戦うとなれば、圧倒的に分が悪い。
このあたりの構図を解説してみました。
下記は必読、まだお読みでない方は是非お願いします。
【新聞が壊れる日】押し紙訴訟に勝訴、２％程度の予備紙以外は押し紙、”独禁法違反”と歴史的判決。大手新聞社は報じず。【共に戦う人はシェア】
【押し紙裁判、勝訴】判決文（全文）公開。揉み消されないよう、DL・保存よろしく。【共に戦う人はシェア】
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（OGP画像）
とっても恰好がよくて、凄く欲しかった。
ちなみにインドア派である私は、使いこなせるはずもなく。
運動自体が苦手なわけだが（私が知っているスポーツは、スポーツカーぐらい。）、それでも不思議と欲しくなった。
かつては、特定の歌謡曲が一線を風靡した。
その世代、その世代ごとに「自分たちの年代のテーマ曲」があったと思う。
知らず知らずに覚えてしまった、懐かしのあの曲があるはずだ。
メディアの力、それが権力として機能し、利権としての存在を誇示するために必要なのは「情報統制」である。
先ほど、例示させてもらったが、民間レベルで言えば「ブームを作る力」である。
広告を打ち、商品を周知させることに対して、コストを支払っているのではない。
「ブームを買う」と言ったほうが適切だ。
一大流行を「人工的に誕生させる」ことで、それをビジネスとして誕生させてしまう。
例えばバレンタイン、そしてクリスマス。最近で言えばハロウィン。
いつの間にか生活に溶け込んでいた「何か」の発信元は、いつもメディアだった。
失敗例としては韓流ブームだろうか。
邪魔なのは、インフルエンサーたちだ。
メディアによらず、資本に拠らず、「金で売買できない」存在。
無論、まとめサイトも含む。
ネット上で「情報を統制」することで、大メディアは復権を狙ってくるのだろう。
ツールが何に代わっても、実態は変わらない。
テレビがディスクジョッキーを殺したように、紙が滅びてネットにとって代わろうとも。
同じように「メディアが情報を統制」できる状態を彼らは狙ってくる。
ネットの特性として、発信することに対してのコストが極めて安価なこと。
かつてのラジオであったり、テレビでなどは発信することに対してのコストが極めて高額になる。
ゆえに、特定の者しか発信自体ができなかった。
新聞紙がラジオに、ラジオかテレビに代わろうと、参入コストがバリアとなり、中身の構造自体は変わらなかった。
しかし、ネットの場合は事情が異なる。
私のBlogも含め、個々人が「発信」することが可能となった。
メディアが求めているのは、広告収入などではない。
アクセスであり、より正確に言えば「シェア」だ。
情報に占める「シェア」を求めている。
広告収入などの経済的な数字は、どちらにせよ後からついてくる。
シェアさえ抑えてしまえば、「ブームを創造する力」を手に入れれば、あとは金などどうにでもなる。
メディアから見れば、私たちは目障りなのだろう。
肥沃な大地に巣食う害虫ほどに。
ネットで、（情報にアクセスする”人数の”）シェアが欲しい。
彼らの活路は、ここにしかない。
共存は、不可能だ。
よく周囲を見渡して欲しい。
新聞などもネットに力を入れ始めた。
これは前哨戦となる。
共存が不可能な理由は、彼らが力を手にするための方法が「シェアをとる」ことにあるためだ。
作戦の遂行目標には「インフルエンサーたちの全滅」が含まれる。
発信力をもった、アクセス数をもった存在すべてが、邪魔。
そう考えると、保守速報のアフィリエイト剥がしもどこか納得できる。
経済的な締め付けゆえ、広告費の分配を狙ったものかとも思ったのだが、「単に潰す」ことが狙いであれば納得もできる。大きなアクセスを持つ存在、それらが「邪魔」というだけだ。
大阪ヘイト条例とは無関係なのだろうか。あれは、維新が過半数を持つ議会において、維新が市長を務める自治体において誕生した。そして、維新はメディアを上手く活用して来たことが気になる。
これから、何が起きるか、わからない。
web上のインフルエンサー（まとめサイト含む）については、経済的な支援を可能な体制を構築していきたい。
微力ではあるが、絶対に必要なことだと思うので対応していきたい。
メディアは、昨今、謝罪まみれだ。
ネットに討ち取られていっている。
これを笑って見ている者も多いと思うが、次は彼らが反撃に出てくるだろう。
ネットに対する訴訟の連続攻勢など。
スラップ訴訟などもあり得る。実際、行政を用いた言論弾圧（大阪ヘイト条例の運用）も起きている。
防御としては、全員で出資して顧問弁護士を雇う等も必要となると思う。
これは、恐らく殺し合いになる。
正確に言えば、潰し合い、だ。
メディアからすれば、私たちは心底邪魔な存在だろう。
彼等も座して死すことはないゆえ、本気でやってくる。
私たちも座して殺されるのを待っている必要はない。
群れることで、戦う道もある。
個々の力は弱くとも、例えば駆逐艦一隻であれば勝負にならずとも、艦隊を編成すれば勝負になる。
空母を最前線に配置すれば、簡単に撃沈されしまうだろう。火力は弱くとも、駆逐艦を大量に配備することには意味がある。
やがて正式に発表する予定だが、業界団体を結成する。
法人格は、一般社団法人とする。
すでに印鑑は作成し、定款も公証人役場に提出した。（ここは完了している。）
スターティングメンバーも固まりつつある。
すでに正式に参加を表明しているサイトも複数ある。
まずは、
Ddos攻撃への対応であったり、日本国内サーバーに対して政府から呼びかけをお願いする等。
このあたりは既に既報でありますけれども、あのあたりの要望活動を行っていく。
（というか、やってきた。）
枠組みが、市議個人から「業界団体」に変化するだけだ。
やることも、だいたい見えている。
本Blogの読者であれば、「言われてみれば」という話があると思う。
国会議員もすでに巻き込んだ話であり、上記の要望は現実になるだろう。
メディアが「情報のシェア」を求めているならば、既存のネットインフルエンサーが持つアクセスを、一か所から情報投射できるようにすればいい。簡単には、思うようにはやらせはせんよ。
今ならば、充分に戦える。
メディアのネット対策だが、一つの事業で億単位のものだってあるだろう。企画一本で数千万円とか。
マネーパワーで正面からやっても勝つことは不可能だ。
だが、「訪問者数」など、「数の勝負」であるならば、まとまれば勝負になる。
如何に大規模なサイトであろうと、サイト単独であればメディアには勝てない。
けれども、力をあわせれば「総アクセス」については、私たちのほうが情報投射能力は上だ。
統制射撃がやれる形態をとっていく。
併せて、本年は「押し紙」に力を注いでいく。
ABC公差を誤魔化していたと推定される、かなり確定的な情報を入手している。
さらには、国会議員などにも配布を終えている。いつ仕掛けても構わない。
（ただ、いつ撃つかは伏せさせて頂きます。）
↑このフレーズは、2019年の1月6日に書いたものです。
実は過去記事になります。
数が揃うのならば、勝負になる。
広告費なども含め「マネーゲーム」では、絶対に勝てない。
だが、数さえあれば勝てる勝負がある。それは選挙だ。
新党を立ち上げる等は考えていないが、組織内候補を業界団体が立てるのはありだ。
農政連がそうであるように、経団連がそうであるように。
ただ、いままでの（ネットの勝手連的な）応援とは異なり、政策協定を踏み、契約に近い形での組織支援となるだろう。
これをもって、「政治からの援護」を取り付ければ、マネーゲームで大資本が攻めてきたとしても、戦うことは可能だというのが、私の考えた一つの回答です。
ちょっと暗い話だけれども、
現実を直視する時期だろう。
明るい材料として、少し未来のことを書いた。
私たちは、決して力は強くはないだろう。
だが、決して無力ではない。
既存の大メディアが、ネットでも栄華を誇った未来なんてごめんだ。
追い詰められつつあるメディアは、
えげつない反撃に出てくるだろう。
ここで守りに入るのは危険だ、攻めまくらねば活路はない。
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了解です。資金面で、微力ながら参加させて頂きます。
本物だけが残れば良いのです。小坪議員の事ですから、コレも必ずうまく行くでしょう。成功をお祈りしております。小坪議員がされることとその効果は私の「こうなったら良いな〜。」と思うなら数十倍から週百倍もの効果があって、いつも良い意味で驚きます。さらなる飛躍も祈っております。
「組織内候補を業界団体が立てるのはありだ。」
これ面白そうですね！それも一人とは言わず、何人かどうですか？なぜなら、選択肢がなさすぎて仕方なく選んだ結果がアレという首長や議員が多すぎるから。台湾のオードリー・タンのような天才やフレディ・リムのような個性派の候補が現れたら楽しい。絶対応援します！「業界団体」という言葉の響きも好き。
「■中国人がアフターコロナで旅行したい国NO.1、日本
中国人に最も人気の旅行先、不動の1位であったタイを抑え、日本がいま1位になっています。4月10日、中国メディアである東方網が、新型コロナウイルスの世界的な感染が収束後に中国人が最も行きたいと思う国が「日本」であるとの調査結果を報じています。
なぜ日本？ 新型コロナウイルス感染初期の頃、各国が中国批判を強めるなかで、日本は多くの支援物資を送るなどし、中国人のなかで日本への感謝の気持ちが強まっているのです。2月上旬に、在日中国大使館は日本政府や地方自治体、企業などから計約272万枚のマスクや、約38万着の手袋などが寄付されたとの集計をホームページで公表しています。そして、あらためていま、「安心」「信頼」という観点からも、日本人気が高まっているのです。。。。」（「コロナ後に日本が一人勝ち」の未来に、世界の投資家注目している」プレジデントオンライン馬渕 磨理子5/18(月)
八咫烏
@yatanosyu
もうこのように仕掛けられています。ちなみに日本でも行きたい場所は近年は北海道が一位なんですよね。意図的に勧めているのもあるかもしれません。自然に生まれたランキングだと思いますか？
（以下アカ名略）
迷惑しかかけないので、世界のウィルスが落ち着いたとしても、とある国は鎖国したままでいてほしいですね…
また依存したら同じ事が起きます。国は沢山ありますし、国内の景気を良くして日本人か旅行すれば良いだけです。
ニセコはオージィ。
雪まつりはインフル拡散原因、新型コロナも引きずっている。
梅雨は「蝦夷梅雨」と言う2週間程度の軽いのあります。
8月の下旬から長袖だけど、
外国人より日本人に来て欲しい。
インバウンドは、もういいですよ。中国人が多く来ても、リスクだらけ。マナーも悪いし、もう来ないで欲しい。
いやー！༼;´༎ຶ ༎ຶ༽
汚染侵食強奪される！
https://jetro.go.jp/biznews/2018/05/6fded0ea20ba6adb.html
日中合作産業園区
河村 たかし（本人）
@kawamura758
大村知事会長 あした5/21 なんと 名古屋市提訴 記者会見 明言。「名古屋市は3380万円払うべし」とんでもなゃあ。いま3380万円 は コロナ対策費 (子どもさん ガキんちょ 看護師 医療現場) に 使わしてちょう。皆さん 名古屋市も河村たかしも どえりゃあ 応援してちょうよ。
午後8:17 · 2020年5月20日
（なんかうんざりしますね、この件。当然名古屋市長を応援しますが、ただ応援しかできないので心苦しいです。）
今回、OGP画像の色合いとフォントにギラギラ感がなく、政治色が強くないと感じられ、きれいでとても見やすいと思いました
ここの画像がシンプルな美しさを持つものになればファンがもっと増えそうかもと思っていましたのでますます期待が膨らみました
また、フェイスブックの「○○する人はシェア」の箇所も一般の人はちょっと引いてしまうように感じます(古い感もありますし…)
ますますのご発展を祈念いたします
ミカンの実様のおっしゃる東リです、
以下は、朝日のWeb版ニュースです、
ttps://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200520-00000005-asahi-soci
外国人専門の中堅の人材派遣会社フリースタイル（FS、本社・金沢市）とグループ会社が、外国人の入国手続きで虚偽の雇用契約書を提出する不正をしていた疑いがあることが朝日新聞の取材で分かった。FS社は、出入国在留管理庁（入管庁）の名古屋出入国在留管理局（名古屋市）から受託し、公的な窓口業務などを担っている。名古屋入管が事実関係を調査している。
【チャート図】外国人労働者が日本に入国するまでの流れ
FS社元社員や、両社に外国人労働者を紹介していた海外の派遣会社幹部らへの取材で分かった。
証言や朝日新聞が入手した資料によると、日本で技術者や通訳として働く外国人向けの在留資格「技術・人文知識・国際業務（技・人・国）」を得やすくするため、FS社などは虚偽の雇用契約書を作成していたという。
この資格を得るには、雇い主と外国人が交わした雇用契約書などを入管に提出し、在留資格認定の証明書が交付される必要がある。その際、FS社などは「本人用」と「入管提出用」の2種類の契約書を作成していた。入管向けの複数の契約書の本人署名欄に、社員ら別人が代筆していた虚偽記載の疑いがある。実際と異なる雇用契約期間や、未定の派遣先企業が記載されていた契約書もあるという。
入国前に派遣先が決まっていたり、雇用契約期間が長く結ばれたりしていれば、在留資格を得やすく、長期の在留も認められやすいため、偽造の契約書を提出したとみられる。
FS社の元幹部は、虚偽申請が繰り返された背景として「外国人をできるだけ早く入国させて囲い込み、派遣収入を増やそうとしていた」。別の元社員は「役員の指示で署名を代筆していた」「不正は数年前からで、全部で百数十件あった」などと証言する。
2種類の契約書の使い分けによって、外国人の日本での就労環境は不安定だった。派遣先が確定していないのを知らずに入国し、働けると思っていた職場で採用されず、長期間の職探しを余儀なくされた外国人もいた。
名古屋入管には2018年、FS社元幹部から不正に関する情報提供が寄せられていた。入管庁は、不正が疑われる手続きで入国した外国人から事情を聴いた模様だ。
FS社の金剛忍代表は、朝日新聞の取材に「対応できない」などと回答した。
名古屋入管は「一法人の情報であり、法人の権利、利益を害する恐れがあるので、答えは差し控える」としている。
FS社は昨年7月から、大阪出入国在留管理局の窓口業務も運営している。（織田一、板橋洋佳）
転用以上
全く何を考えているのでしょう。官邸メールします。
さて、長くなりますが、何故、ちゅ中国が尖閣に毎日出没しているか?それは、日本と武力衝突をしたいからそれによって、【国民動員法】により日本企業の摂取をするつもりです。そうなるとまず、20:07年に日本のスーパーなんか強奪されましたよね。あの悪夢の再現です。
尖閣の次は沖縄、そして九州になります。いくら
警告しても中国から撤退しない売国企業など、もうどうでもよろしい。8月に台湾海域でリムパックが予定されてます。それまでに工場を立たん帰国しなければなりません。
水間条項ＴＶより
ttps://youtu.be/qEAwSQjG7aI
琵琶鯉様、水間条項TVのご紹介ありがとうございます。わたしも先ほど、視聴してまいりました。＠で、首相官邸に抗議メールを送ります！
そういや最近ＦＡＸで外国人雇いませんか？とかいうのが会社に来てました。
田舎の小さいところに。
会社の人は雇ったとして住居どーすんだ？と首をひねっていましたが。
これは朝日ですら取り上げる由々しき問題ですね、水間氏と向き合いのある国民民党の大塚議員は問題にしないのですかね？
他の議員にも問題にして欲しいですね。
議員は国民の後押しがないと動けません。
つぶされますからね。1%未満の野党に何が出来ます？精々、支持団体に警告を発するぐらいでしょう。
是々非々なんですよね？
そうですよ。
ちょっと詳しくは判らないけど、青山さんや山田さんや他自民党議員もまだ口にしてませんよね？
つーか、(場合によってはやってはイケナイ例の)競争入札制にしたからこの問題が浮上したみたいですな。
今記事は、以前の「インフルエンサー協会(仮)」が動き出したって事ですね？
《これは、恐らく殺し合いになる。》
《正確に言えば、潰し合い、だ。》
↑、これは無い、マジで無い。絶対無い。
普通に、そのまま共存してしまうのみ。
普通に、取り捨て選択を各自がすれば宜しいだけ。
勿論、支持するしないは各自の自由。
これからは、各自が責任を持ってやるだけ。
ネット発信は普通に出来る中共ではない。
殺し合い潰し合い(言葉だけね)したとして、【肝心な一次ソース】は結局、メディア発信引用ではありませんかね、まとめサイトや御自身のブログでも著名人のブログでも。
そうでなかったら、一次発信元の存在を現さないと【チラシの裏】になる。
「ある さる とある」では、通じないですよ。
(裏読みは大好きです笑)
匂わせ記事も、多用すると信用を落としていきます、古メディアと同じです。
そういえば【保守基金】ってどうなりました？ 動いてるんですかね？
【保守速報しおり】って今どうなってます？
**********************************************************************
共産党は2016年9月13日からの警告を無視し続けましたね。
ならば、下記は決定事項と承諾したものと見做します。
・『テロを利用する共産党』
・『テロリストの味方である共産党』
・『テロに屈する共産党』
**********************************************************************
実は、序章が在ったりします。
【既存メディアとネットの戦い】まとめサイト組合ともいえる、インフルエンサー協会（仮称）の結成についてと言う記事が２０１８年１１月５日にアップされて居たりします。
その間、約一ヶ月。
って事は・・・・・まぁ、そうなんでしょう。
今更ではありますが考えてみれば、マスコミはまるで中共の様に、情報を武漢ウィルス（COVID-19・SARS-Cov-2 ※世間一般では既に「コロナ」と略され呼ばれて居ますが、コロナ属のウィルスは他にも多く存在し、その多くが然程の驚異では無い為、「コロナ」と略して呼ぶのは余り望ましくないと判断して居ます。）の如く撒き散らして居ました。（まぁ、黒幕は同根でしょうが）
我々視聴者は知らぬうちに、この情報ウィルスに感染させられ、発症して居た訳です。
ここに、インフルエンサーが”手洗い・うがい”を啓発し始めたのですから、マスコミからすれば忌々しい限りでしょう。
国家公務員の定年延長法案採決に際して、ツイッターを主に芸能人も動員して反対運動を展開したのは記憶に新しい所です。
当に、芸能人をスーパー・スプレッダーに仕立てた訳です。
これは引っ繰返せばと言う結果だった様ですが、その効果の程は十分に計れたでしょう。
所謂、インフルエンサーの”手洗い・うがい”啓発に対する無効化を狙った、芸能人スーパー・スプレッダー作戦に対抗するには、対処薬が必要と言えるでしょう。
そう、抗ウイルス剤であるファビピラビル（アビガン）の開発・製造元である、富士フイルム富山化学株式会社の様な組織が必要って訳です。
その役目を、インフルエンサー協会（仮称）が担えば良いのです。
っと小生如きが考えるって事は、既に折込済みでありましょう。
あー、そう言えば芸能人の皆さんは身の振り方を考えた方が良いですよ。
稼ぎの柱であったＣＭも、何時商品や企業イメージを傷付けるか分からない者は使いたく無いでしょう。
ぶっちゃけ、ＣＭに芸能人を起用する必要性は以前に比べて低くなってます。
はっきり言って、もっと安いギャラで話題性を呼べるＣＭは既に制作され、世にリリースされて居ます。
過去に東京ディズニーリゾートなどは、全くディズニーと無関係なキャラクターを使ったＣＭを飛ばした事がありますし、世界企業とも言える日清などは日本国内向けのＣＭで、世界に少なからず宣伝効果を出してますしね。
取敢えず、芸能人の皆さんは分からないなら首を突っ込まない事をお勧めしますね。
自己顕示欲や自己主張の強い芸能人を見ると、胸やけしそうな気分になります。私は普段から地産地消を心掛けていて、派手な広告を打たない日本の優良な中小企業の製品を購入して応援することにしています。スーパーなどで地域の産物を吟味して購入するのもけっこう楽しいものです。ふるさと納税も活用しています。好感をまったく感じない芸能人のギャラが上乗せされた商品など買いたくもないです。
小坪先生、『メディアがネットを敵視する理由』、本ブログのタイトルは挑戦的であり、かつ、刺激的でございますね。んで、その理由を明快に解説していただきありがとうございます。
今回、わたしが、刮目したのは・・・
＞やがて正式に発表する予定だが、業界団体を結成する。
＞法人格は、一般社団法人とする。
＞すでに印鑑は作成し、定款も公証人役場に提出した。（ここは完了している。）
＞スターティングメンバーも固まりつつある。
＞すでに正式に参加を表明しているサイトも複数ある。
この部分をみながら、おおおお、ついにここまできたのか！！！と思いました。
そして、改めて、ぶれずに突き進む小坪先生、そして、小坪先生に賛同しているサイト（たぶん、あのサイトのかたたちなんだろうなｗと）のかたがたにエールを送りたいおもいです。
拝読して、これは一種の「宗教戦争」または「新大陸の侵略戦争」のように感じました。
「宗教戦争」と仮定するなら、ネット民が土着宗教、新聞・TV等のメディアが土着宗教を改宗させたい一神教。
「新大陸の侵略戦争」だと仮定するなら、ネット民がネイティブ住民、新聞・TV等のメディアが侵攻勢力
(ここで一神教や白人を悪く言う意図はありませんが、結果的にそうなるようで申し訳ありません。)
このネットと言う土地を、平和に住み分けて共存出来れば良いのですが
相手がそれを許容してくれるでしょうか。
「住み分け」「共存」「許容」してもらうには
土着宗教や、ネイティブ住民は、どれだけの恭順をすれば良いのでしょうか。
彼等、布教者または侵略者の言う「住み分け」「共存」「許容」があったとしたら
それはどのようなものであるでしょうか。
インカ帝国の最期を思い出します。
ユダヤの民を思います。
私なぞ末端の末端でありますが、小坪氏について行かせてください。
注・私は庶民中の庶民、ただの婆ですので、政治の内情など当たり前ですが全くわかりません。
なので、無責任な庶民婆の感じ方に過ぎないのですが
黒川氏の件は、私はあまり日本と政権にとって悪い方に転ぶような気は、何故か今回しません。
根拠も無いですし、お気楽すぎるかも知れませんが。
以上 文責 BLACK
BLACKさま
ネット民を、土着やネイティブ表現はちょいおかしいかと(個人の見解なので失礼)
宗教ならばアジア経由仏教、新大陸ならば開拓民とひょうげんするのが基本的かと(元々ネットは米軍経由説)
かなーり “ずれた” マジレスですので、笑って下さいね、古メディアらが “一神教” との表現は同意します
維新は裸の王様
なるほど～～と同意です。
世界の裏側で何か事件が起きた、災害が起こった、誰がが重大ニュースを発表した等、ネットで直ぐ記事が流される。記事を書いて刷って翌日報道するという新聞の存在意義は確かに既に終わってると思います。
オールドメディアと言っても、ただ単に古い体質の頭の固い、我々がこの国の大衆の動向の流れを率いて我々の思うイデオロギーで大衆を導き我々の思う方向へと国を動かすんだと言う思い上がった思想的背景から、これこそがメディアの意義と反体制しているかと言えば違うと思います。まあ確かに既にもう、お爺ちゃん、薬はもう飲んだの？の田原総一朗的なのはまだ居ますけど。
それよりも我々日本人が向き合わなければいけない事実、もう隠しても仕方ない事実は、日本のメディアが在日朝鮮人に乗っ取られているという事実です。 民主党政権を経験しなければ、日本のメディアなんだから日本人がやってる筈と当たり前のことのように我々は思っていたままだったかも知れません。あの後、もう日本は乗っ取った、この国は我々の手中にあると調子に乗ってた在日社会からスヒョン文書などがネットで発見されメディアが既に在日朝鮮人に乗っ取られてしまってることが明らかになってしまいました。思い出せば麻生政権末期のメディアと野党の攻勢、低俗なやり方は凄まじいものでした。全て仕組まれ、それに乗せられた圧倒的な数の騙された日本人が居ました。韓流ブームなどというのもメディアが仕組んだものというのも今では良く知られた事実です。
もうネットではよく取り上げられ知られている「スイスの民間防衛」ですが、参考にして読めば一つ一つが思い当たりませんか？
第一段階 「 工作員を送り込み、政府上層部の掌握と洗脳 」
第二段階 「 宣伝。メディアの掌握。大衆の扇動。無意識の誘導 」
第三段階 「 教育の掌握。国家意識の破壊 」
第四段階 「 抵抗意識の破壊。平和や人類愛をプロパガンダとして利用 」
第五段階 「 教育やメディアを利用して、自分で考える力を奪う 」
最終段階 「 国民が無抵抗で腑抜けになった時、大量移住で侵略完了 」
……………
メディアだけではない、法曹界、教育界、出版業界、経済界、政界、官僚、地方行政、芸能界、全てに入り込まれています。ネットには朝から晩まで年中、ネトウヨ、ジャップと口汚く日本と日本人を罵りながら日本人の税金の恩恵を受けながら韓国の兵役義務から逃げ回る、ヌクヌク暮らしてる在日が溢れかえっています。何で勝手に不法入国で入り込み、日本人の土地を奪って居座りながら、日本人に敵愾心を剥き出しにしてる異民族と共生しろと国は言うのですか？嫌です。日本を破壊して富を自分らの物としたいと企む異民族と共生など無理です。
全ては1965年の日韓基本条約で定められた在日朝鮮人の地位、そして韓国側が引き取る、または在日が帰国する為の25年間の猶予を与えた所から始まっています。その猶予期間が終わった1990年までに韓国側も引き取らなかった、在日も自発的に帰ろうとしなかった為に、あの時の海部内閣で国民に広く了承を得たわけではないのに日韓覚書とか、コソコソと日韓基本条約では２世までと決められていたのに勝手に三世以下にまで特別永住許可を与えたからですよ。政治家の方々は、このままの日本でいいと思っているのですか？帰国させるべきです。韓国は在日の基軸通貨の円資産で潤うでしょう。
そうですね。在日朝鮮半島の国々の方は帰国されるのが一番良いと思います。このまま日本国にいることはとても危険です。それから中国籍の方々もです。（台湾、香港を除く。）どんなにお金と権力があっても、そういう物が一切役に立たなくなるか、もしくは180度逆の立場にクルッと変わってしまう可能性が高いのです。というか、おそらくもう決定でしょう。（歴史を少し調べればわかることです。）今なら多少混乱が有るとしても日本で培った知恵が有れば朝鮮半島でトップを得るのは簡単な事。日本国に居続ければ、何もかも失ってしまいます。私はそういう方々の不幸を見たくありません。いっそのこと自分の目が潰れて仕舞えば良いのにと思いますが、現実はさら目が良く見える様になり、とんでもない量の情報が入ってきます。日本人が巻き込まれて不幸になっていくのはもっと見たくありません。まぁ巻き込まれるのは反日の方々だけでしょうけど。
日本人の若い方々、どうか穏やかに冷静になって、お金や知恵やその他すべての良い物を受け取る準備をしてくださいね。日本人の年寄りたちは、全ての良いものを若い日本人の方々わたす準備をもう始めていますから。
小坪議員様、いつもお疲れ様でございます。
ありがとうございます。
[業界団体の結成]
頼もしい限りでございます。一刻も早くの実現を願ってなりません。
今や、司法、マスコミメディア、芸能ぐるみでの攻勢があさましい姿を現してまいりました(かの国の動きと共にと、実に分かり易いTV、ラジオ、ネットに於いてもの)これらの全ては、倒閣へ一直線の構えかと。
全人代開催にて、ウィルス犠牲へ遭われた人民への権力者達の黙祷を日本の国民、世界の人々はどの様に受けとめた事でございましょうか…背筋が凍りつく様な映像でございました。その一方で、尖閣への威嚇としか思えない一触触発の現状。この読者の方の御発信通り、尖閣の次は沖縄、九州は、其処に住まう我々が1番の脅威に対しての恐怖をどの様にお伝えしてよいのか術はございません(ネットの微力なコメントの場しか)
田舎へもの外国人募集も、先に住宅や車をかの国が与えての整った移住ありきからの行動かと存じます。
押し紙問題も含めて、メディアは一切報道無きの体制でございます。
＊もえるあじあ様より
○慰安婦「慰安婦支援団体は中国から輸入した正体不明の人達を慰安婦役として動員」と全てを暴露…ネットは怒り心頭でございますが、やはりマスコミ報道はございません。
○種苗法改正案(ブランド農産品種の海外持ち出しを規制)…江藤農林水産大臣の先日の強い対応対応の御発言につきましても、微かなるニュースとしてだけで。本来農業従事者のこれ迄の被害や見えない恐怖は伝えません。前大臣でありましたか？かの国からの肥料を入れる体制にも危惧しておりましたが…今回も芸能人の農業に対しての発信に驚かされました。農業従事者の厳しい現実を知らずのかの国よりの発信は如何なものかと。
宮崎マンゴーが感じえた(無学に等しく申し訳ございません)疑問でございますが…
農業…種苗に於いても、技術やそのもの作物も盗まれており、品種は多すぎて把握出来ない位。そして、口蹄疫を体験した宮崎に於きましては、当時の凄まじい状況は目を覆うばかりでございました(宮崎が泣いた)
先日くしくも、農業従事者の方の当時を振り返ってのインタビューがございましたが、口蹄疫に感染していない生産農家(家畜)に於いても、手塩にかけて育てた親牛、産まれたばかり子牛そして出産前の牛を処分しなければならなかった無念と悔しさと途方に涙されておりました。そして未だに、その不安はいだき続いているということでございました。県民の我々も、もう二度あの様な体験は致したくはございません。
林業…メガソーラーの普及にて、森林の伐採で山は削られ裸になっている島国日本。次々と伐採され材木となった日本の宝の行方は？そして災害で荒らされた自然の姿は散々なる有様で、防風林の役割をも果たせずで。林業従事者は今、何を想われておられるのでありましょうか？
水産…尖閣やかのミサイルの脅威で、漁業関係者の皆様にのしかかる不安や恐怖はいかばかりかと。将来の生活ものぞめない上、日本の海が汚され奪われていく現実現状を知る事も無い我々国民には計り知れない怒りでございましょう。マグロ、捕鯨などなどにおきましても、かの国から流れ来るゴミ問題にしても、政府は全ておざなりのままではないでしょうか？
まだまだ氷山の一角でありましょう(報道されない訳ですから)江藤農林水産大臣には、是非とも島国日本を背負ってのリーダーとして毅然とした対応をと願います。
ネットが真実を発信する事で知る国民、これが日本の現実でございましょう。
波那様の御発信の様に、スヒョン文書、スイス民間防衛(現状日本は最終段階かと存じますが)について警鐘されておられますが、わたくしも政府の見えない対応に不安しかございません。吉田、マッカーサー書簡もいまだ引きずったままで果たす事もなく、加えてスパイ防止法もなく…よく戦後75年の平和な日本と偽っていれるのでしょうか。追われ、陥れてばかりの日本ではありませんか！民間が立ち上がらなければ、真実の闇を動かすことが出来ない現実も悔しくございます。
何かを、何かを変え動かせば、大きく日本は再生出来ると、国民の大半は憤りを覚えながらも皆は期待と希望を持ち続けているかと存じます。日本の敵なるは何かを知っていながらジレンマしかない…正しき日本人は既に行動なさっておられると存じますが。小坪議員様と同志の皆様の存在もおられる心強さもあるのですから。安倍総理お一人だけに、全てを委ねお任せするわけにはいかないと存じます。(攻勢は大きなる国のもと、あらゆる勢力がネットワークを設け群れとなしてまいりますから)小坪議員様、何とぞ宜しくお願い申し上げます。祈
コメントに書くのが遅れてしまいましたが、草莽の団塊です！様がお元気なようで何よりです。
本題の話をしますが、既存メディアが「死兵」と化す、という理解を私はしています。
もともと情報統制を受けていた、こちら日本国民だって、とっくの昔に（主として経済的理由で、しかも今回は武漢ウイルスの健康不安、経済不安がプラスされた）「崖っぷちの気分」ではあるのですから、「できれば淡々と見えるぐらいの冷静さで」、反撃したいものですね。（「淡々と」の部分は厳密には個人的な趣味というだけの事ですが）。
再登場すみません。
以前、種苗法の件を書きましたが、主にtwitter拝見していて、 どうやら農家さんに恨まれるようなことを書いたようだとわかり、甘受するしかありません。（私の個人的気質の問題として、極左・中道・極右のいずれの政党であっても、その政策に一点の曇りもない信頼を寄せるということは無くなりました。だから個人的には、この法案のどこかに爆弾があるような気がずっとしているのですが、実際の農家さんに恨まれるのは避けようがありません。）。
失礼いたしました。
先が見通せない上に、当事者でもないので、種苗法の件については黙ります。（全面的に政府を信頼するとは言っていません）。
失礼いたしました。
官邸に抗議メールを～～～～・何時まで言ってんの？！ 呆れて物が言えないわ。
メディアがネットを敵視～・ネット規制も進んできている様に思うが？
新聞がメディアが・・本当に危険に思うのなら、選挙でもう自民創価（野党は論外）に投票しない事、一人でも多く、日本第一党から当選させて行くことしか無い。
此処に書いてる人、今の現状解ってるのかな？ 上記にも有ったが、日本人には給付支援は中々しないのに、外国人は帰国させるどころか、金出して養い病気も直して（全部、日本人の税金ね！！）職も斡旋する気だけど？？
ネットも、自民創価パヨク工作員跋扈、ユーチューブとかは朝鮮人嫁のお陰で偏向状態、ニコ動は政治部門左傾化斜陽らしいけど・今の安倍以下既存政党他の支那中共朝鮮べったりを見ていたら、支那の様に、（川崎、大阪他自治体でもやりたそうだよね！支那朝鮮擁護！日本人差別の言論封殺！！事実隠蔽！）統制摘発するになるのでは？と不安になるね。
では、第一党党首の桜井誠に代表を降りてもらいましょうかね？
あの人が代表だから、選挙に勝てないんですよ結局。
政策が良かろうと悪かろうと、在特会の存在が全てマイナスになってしまっていたでしょ？
あの会が良かろうが悪かろうが。
せめてカウンターの輩が文句すら言えない環境を作ろうよ。
新聞社さんはツールを紙からネットに移して、情報統制したいのですね？
わざわざ、購読料を支払ってネットで読みたい人がいるのだろうかと思いますが(無料なら尚更誰も読まない)生き残るために必死でしょうから、いろんな手を使ってくるのでしょうね。
サッカーの試合に例えるなら、小坪議員が司令塔でみんなは自然とまとまって動き、華麗なプレー見せるでしょうが、どんな試合になるか想像もつきません。
途中でプロレスに変わっていたりして…。
あちらはルール無視で、偶然を装って何でもしてきますから。それはそれで、プロレス技にも磨きをかけておきましょうかね。観客がおパヨクさんだらけだったら盛り上がるでしょうね？
この度の#検察人事反対の黒幕が、わかりました。
連合の神津会長が、コメントを出しています。
｢検察の定年延長を外して、公務員の65歳延長法案にする予定だったんだろ❗️怒りがフツフツと沸く❗️｣と激オコ状態。
連合には、自治労、日教組、テレビ局の民放連、
NHKの組合等が、加盟しているようで、｢上から降りて来た。｣と言うのは、連合の神津会長が、枝野くんに頼まれて、各組合連合に支持したのでしょう。と、推察します。でも、警察官だけ外すなんて、神津会長は公平さに欠ける方なんですね。
そもそも、公務員は公僕で組合活動は、どうかなと疑問を持ちますが、連合と一緒に活動するのは、どうかなと思いますよ。メンバーを見ていて。
これらの情報を下さった豊島区のくつざわ亮治区議の動画を貼っておきます。
ttps://youtu.be/nQ0bKdApbEY
テレビ業界では、有能な人が海外の巨大ネット資本に引き抜かれているそうで、現場スタッフの劣化も進んでいるのでしょう。
広告もネットに流れてしまい、番組の内容も低予算化が進んでいるように見えます。
ニュースや話題も大手ネットが流してくれていますので、テレビ新聞が無くても不便はありません。
更に、まとめサイトがニュースの裏を解説してくれますので助かります。
ブームも世の中が多様化多価値化になり単発に終わります。
マスコミが古い体質のまま、ネットに乗り込んでも無理でしょう。
日本の音楽業界がネット配信を渋っている間に、アップルが主導権を握ってしまいました。
本も同じく、アマゾンが値引き販売でシェアを獲得し書店は消えて行きました。
マスコミもまとめサイトを気にしているようでは先がないでしょう。
新しい発想が無ければジリ貧は続くと思います。
一度失った信用を散り戻すには、誠心誠意と長い時間がかかるものです。
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(敢えて限定しますよ)新聞社が、シェアを大幅に減らしても生き残れる理由
① ネットに不慣れな層に、日々(前日)の出来事伝達
② ネットに不慣れな層に、日々のTV欄
③ ネットに不慣れな層に、超地元ニュース
(オマケ)スーパーの広告
※ コレが大事なんです、ネットにない強味
④ 【お悔やみ欄掲載】
残紙で大打撃を受けてもお悔やみ欄は大事なんですなマジ。
6年ほど前に、2chの管理権限がジム・ワトキンスの親族に突然移行し、西村博之氏を含む当時の運営陣が突然降ろされた一件を思い出しました。あの騒動の裏に何があったのか真相は知りませんが、ああいう手法を用いて、圧倒的シェアを占める現行サービスをマスメディア側が乗っ取ることが可能なのではないかと危惧しています。
西村大臣の動画コメント欄が罵詈雑言の嵐です。
頑張ってるので国民として御礼したいけど
YouTubeコメント欄は前みたいに自由に書き込めないです。
本当に言論統制が始まっていて戦争だと実感しました。
怖いです。
先日のついった上のことも含めてきな臭いものすら感じているわけですが思考停止させて
ポピュリズムを扇動してマウンティング行為を謀るオールドメディアとの合意など無理な
話で人民解放軍か何かに乗っ取られて侵略されてなるものか、と思えてなりません。
そこに対して現実逃避している怠惰な共産主義者みたいに過ごしてはいられないわけ
ですがそれを思わせるような発言すら数多く見受けることに対してはこいつらの喰い物に
されてしまうだけか、と感じてしまうことすらあるため対峙することを求められるのは
いうまでもありません。
微々たるものにはなるかもしれませんがそこに対しては僕としても尽力したい次第です。
[…] を敵視する理由。情報統制による利権【生き残りを懸けた戦い】 2020年5月21日 https://samurai20.jp/2020/05/masugomi-16/ （略） メディアは昨今、謝罪まみれだ ネットに討ち取られていっている […]